今回は「暗号資産」について教科書みたいな話するで！
暗号資産って聞いたことあるけどどういうものはわからん！て人はぜひこれ読んでみてな。
ちなみに「仮想通貨」とどう違うの？って人もいるかもやけど、「仮想通貨」と「暗号資産」は同じもので、「仮想通貨」という名称が平成29年に金融庁が名称変更して「暗号資産」という言い方に変ったんやで。
- 暗号資産って何？
- これから暗号資産ってどうなるの？
- 暗号資産の成り立ちが知りたい
コンサートやライブでのNFTチケット販売やP2E（ゲームをして稼ぐ）タイトルが話題となったことで、多くの人が暗号資産を取り扱うようになりました。
そもそも暗号資産とは何なのでしょう？当記事では暗号資産の使い方、歴史や展望を分かりやすく解説しています。
暗号資産について理解を深めようとしている方々に向けて有益な情報となれば幸いです。
暗号資産とは？
資産はブロックチェーン技術を使用したインターネット上のデジタル資産です。「仮想通貨」という名称で呼ばれる場合もありますが、日本国内での法令上の呼称は「暗号資産」となります※。
暗号資産に国境という概念は無く、いつでも世界中に送受信可能です。送受信履歴はブロックチェーンに全て記録され、不正に操作することが非常に難しくなっています。
物やサービスを購入する際の決済ツールとして利用することもできます。日本国内でもビッグカメラでビットコイン決済が採用されています。
※金融庁発表資料（https://www.fsa.go.jp/policy/virtual_currency02/index.html）
FT/NFT
| FT | ・$BTCや$ETHなど、決済機能に特化 ・いつでもトレード可能 ・金融商品として認知度が高い |
| NFT | ・デジタルアートにリンク ・トレードできない可能性もある ・会員券やアバターに使用 |
暗号資産には大きく2つの形態があります。FT（Fungible Token）とNFT（Non-Fungible Token）です。
$BTC（ビットコイン）や$ETH（イーサリアム）、$XRP（リップル）といった決済や送受信機能に特化した暗号資産をFTと言います。これに対して、NFTは画像や映像、音楽などのデジタルデータとリンクした暗号資産になります。BCG（Block Chain Game）※1のキャラクターやアイテム、メタバース※2アバターなどにNFTは活用されています。
※２：メタバース（Metaverse）はインターネット上に構築された仮想空間です。Meta（超越）とVerse（空間）を組み合わせた造語となります。
チェーン（ネットワーク）
暗号資産を取り扱う上でチェーンの理解は大切です。チェーン/ネットワークは暗号資産の流通網となります。異なる流通網間で暗号資産のやり取りはできません。
$BTCはビットコインチェーンを使用します。$ETHはイーサリアムネットワークを使用します。多くのチェーンで利用できるマルチチェーンFTもあります。
マルチチェーンFTについては注意が必要です。例えば、$MATIC（マティック）はポリゴンチェーンで使用されますが、イーサリアムネットワークを用いて送信される場合もあります。特に日本国内の取引所は$MATICをイーサリアムネットワークで出金する仕様になっている場合があります。
メリット/デメリット
| メリット | ・送受信が簡単 ・手数料が安い ・ボーダレス |
| デメリット | ・決済窓口が少ない ・ボラティリティ（変動性）が高い ・盗難/ロストする場合がある |
暗号資産のメリットはボーダレスで送受信が簡単だというところです。手数料は使用するチェーンによって異なりますが、安いチェーンだと数円程度で済みます。
デメリットとしては、決済窓口が少ないというところです。国内では、コンビニエンスストアなどで使用できません。一方で、エルサルバトルや中央アフリカなど、フィアット（法定通貨）として$BTCを認めている国もあります。
暗号資産はボラティリティの高い金融商品です。1日で10%以上変動することもあります。中長期で保有する場合はリスクをしっかり認識しましょう。
暗号資産の使い方
FTとNFTで使い道が異なることを解説しました。他にも、銘柄ごとに特徴的な機能があります。また、購入できる場所や使える場所も銘柄ごとに異なる場合があります。取引所などを使用する際は、目当ての銘柄がトレード可能か事前に調べておきましょう。
どこで購入するの？
| CEX（Centralized Exchange） | ・中央管理者/社が管理 ・コールドウォレット保管も実装 ・補償がある場合もある |
| DEX（Decentralized Exchanges） | ・中央管理者/社が不在 ・手数料が安い ・全て自己責任 |
暗号資産は取引所で購入します。他の人から送金してもらうということもありますが、基本的に取引所でフィアット（法定通貨）と暗号資産をトレードします。
取引所には大きく2つの種類があります。CEXとDEXです。CEXは中央管理者/社によってコントロールされた取引所です。
DEXでは、ユーザーがプライベートウォレットを接続してAMM（Automated Market Maker）という自動取引システムでトレードを完了させます。DEXでのトレードは中間マージンがない分、手数料が安くなります。一方で、全て自己責任となり、間違った操作などの補償はされません。
買い方などは下記の記事で紹介していますので、併せて読んでみてください。
どうやって使う？
FTの主な用途は決済です。オンチェーンでの操作はプライベートウォレットを操作します。送金先アドレスと枚数を入力して送金します。もしくは、入金アドレスを利用して暗号資産を送金してもらいます。
NFTは決済機能はありませんが、送受信はできます。メタマスクのスマホアプリでも保有するNFTが表示できるようになりました。送受信も可能です。
何ができる？
FTは決済やファイナンスで利用することが可能です。ステーキングやファーミングといった機能を使えば、驚くほど高い金利で暗号資産を運用できます。
NFTはBCGやメタバースのアバターなどで使われています。また、実世界でも会員証や入場チケットなどで利用され始めています。複製不可能のデジタル資産ですので、転売屋などによる不正利益も予防できます。
暗号資産の歴史
暗号資産の歴史はブロックチェーン技術の歴史ということがいえます。ブロックチェーン技術はインターネット上での契約を分散型管理によって担保していく仕組みです。
当初、暗号資産は決済機能としてローンチされましたが、今やメンバーシップ機能やトレーサビリティ機能などが実装されています。暗号資産は、既存ビジネスで活用されるソリューションとなっています。
はじまり
暗号資産の歴史は、2008年にサトシ・ナカモト（Satoshi Nakamoto）という人物がブロックチェーン技術を発表したことに端を発します。
サトシ・ナカモトは金融を中心とした既存ビジネスが大企業によって中央集権的に管理されていることに疑問を持っていました。サービス管理者が関与することで、中間手数料もユーザーにとっては負担となります。
ブロックチェーン技術を用いれば、世界中のノード参加者（取引の計算をサポートする者）によって、中間管理を省いた契約が可能になります。
ブロックチェーン技術がローンチされると、2009年1月3日に最初の$BTCが生成されます。同年1月12日には史上初の$BTCの送金が行われ、トランザクション（取引履歴）が発生しています。
名前が日本人っぽいけど、実際の本人は誰かはわかってないそうやで。日本人かもしれんし、カナダ人やオーストラリア人って説もあるみたいね。
発展と広まり
2010年に$1万BTCをピザ2枚と交換したことを皮切りに、カフェなどでも使用できるようになりました。主に決済ツールとして暗号資産は使用されていきます。
暗号資産は2013年に転機を迎えました。イーサリアムネットワークでスマートコントラクトという機能が実装されます。
スマートコントラクトは、DApps（Decentralized Applications）と呼ばれるアプリ内でトランザクションやネットワーク料金システムをコントロールします。特に、NFTトレードの台頭でスマートコントラクトは注目を浴びるようになりました。
暗号資産の今
2021年に入るとNFTブームが巻き起こります。有名なアートNFTには数億円の値段が付き、保有すること自体がステータスとなりました。
また、NFTを活用したBCG（Block Chain Game）も話題となります。ブロックチェーン技術を活用したゲームをプレイすることで、暗号資産（FT）を稼げるようになります。いわるゆP2E（Play to Earn）タイトルです。P2Eが目的で暗号資産トレードを始めたという方は多いでしょう。
2022年は暗号資産にとっては厳しい年となりました。テラショックによるステーブルコインの機能不全、FTXによるコンプライアンス問題などが大きな要因です。BCG自体もポンジスキームとして評価されることが多くなり、プロジェクトの多くが短命で終わるようになります。
2023年は暗号資産に対する評価が回復する年となるのかが注目されています。
暗号資産の展望
銘柄ごとに見た暗号資産は、2022年に軒並み下落していることは事実です。しかし、暗号資産を成り立たせるブロックチェーン技術への評価は別問題となります。ブロックチェーン技術は既存ビジネスのシステムに大きな影響を与えていくことは間違いありません。
ここでは、ブロックチェーン技術を含めた暗号資産のこれからの展望について解説させて頂きます。
資産として
暗号「資産」ということで、資産としての価値を認める動きは世界各国で広がっています。既に$BTCを法定通貨として認めた国として、エルサルバドルや中央アフリカのことを解説させて頂きました。これから決済機能として暗号資産を採用する国は増えていくでしょう。
日本国内でも特定の小売店で$BTC決済はすでに可能です。bitFlyerを使えばビックカメラで$BTC決済を利用できます。
政府独自の暗号資産、CBDC（Central Bank Digital Currency）も注目されています。中国では「デジタル人民元」の試験導入が進んでいます。日本でも「実証フェーズ」というCBDC導入実験が行われており、政府として暗号資産への理解を深めて行っています。
システムとして
暗号資産を成り立たせるシステムとしてブロックチェーン技術があります。ブロックチェーン技術は改ざん不可能なインターネット上の契約担保システムです。ブロックチェーン技術の特性を既存ビジネスへ活用する動きも広がりを見せています。
農業などではトレーサビリティ（農産物の追跡）にNFTを利用する試みがあります。SMAGt（スマッグ）は農業生産品の生産履歴や出荷、販売までを追跡するソリューションサービスです。品種管理や流通、安全性をブロックチェーン技術によって証明していきます。林業などでも違法伐採を予防するシステムとしてブロックチェーン技術によるトレーサビリティサービスがあります。
機能として
暗号資産は種類ごとに特記すべき機能があります。たとえば、$XRP（リップル）は国際送金機能に特化した暗号資産です。$BTCや$ETHは送金完了までに数分から数十分、もっと長い場合もあります。しかし、$XRPは数十秒で送金が完了します。
$USDTや$JPYCは法定通貨の市場価値に連動した暗号資産です。変動は法定通貨と同じで非常に小さく、ステーブルコイン（安定的なコイン）といわれています。市場の動きが激しい時などに逃避的に購入される暗号資産です。
最近ではファントークンも注目されています。トークン（暗号資産）を購入することで、サポートするサッカーチームや格闘家などを支援できます。ファントークン保有者にはスポーツ観戦権や交流会参加などのプライオリティが与えられます。
これからは地域を支援する暗号資産、アカデミックな分野を支援する暗号資産などが誕生していくのかもしれません。
まとめ
暗号資産のボラティリティリスク（市場値変動リスク）が非常に高く、リスキーな資産であるという評価が多いです。また、中央型取引所などに対するハッキングリスクや誤操作によるロストリスクもあります。しかし、暗号資産を成り立たせるブロックチェーン技術への評価とは別個のものであると認識する必要があります。
ブロックチェーン技術は不正に改ざんすることが非常に困難な技術であり、暗号資産に様々な可能性をもたらしていきます。Web3.0サービスが既存ビジネスに導入されていく中で、新しい機能を実装した暗号資産が続々とローンチされていくことでしょう。
以上、暗号資産の使い方、歴史と展望を解説させて頂きました。暗号資産について理解を深めようとしている方々に向けて有益な情報となれば幸いです。
どうやった？最近話題になって知った人も多いと思うけど、出だしたのは実は結構前ってことに驚いたよね。そういえばYahoo!とかではビットコインで換金するサービスとかあったなぁ！って思い出したりしたよ。当時にビットコイン買った人は今も持ってたら相当な資産になってるみたいやね。
投資目的で扱う人もいると思うけど、実はもっと夢のある新しい通貨でもあるので、いろいろ興味もって見てみてや！
